ニュース概要
2026年7月30日公開のABEMA Primeの回では、タイトルにもある「熊本震度7」を受けて、能登地震の経験から学ぶ「地震に強いまちづくり」がテーマとして取り上げられました。出演者はMCのひろゆき氏、馳浩氏（前石川県知事／元衆議院議員）、長尾年恭氏（日本地震予知学会 会長）、藤沢烈氏（一般社団法人RCF代表理事）らで、現場での復旧・復興や行政の備え、インフラやエネルギー対策について議論が交わされました。動画の公開情報や出演者は公式説明欄に基づきます。
視聴者の反応
震度6の地域にいたけど何とか耐えれた、だけど震度7クラスは想定の範囲を超える 新築が倒壊し断水、電気止まる、道路壊れる。
今のところ、イオンがお詫びする理由が分からない。 こんな大地震でガス漏れリスクを0にはできないわけで、過失がないのに無闇に謝らない方が…。
能登のときにJ-SHISで調べた限りですが、 表層地盤が弱いところが被害が大きかった印象なので せめてコンパクトシティーを作る時は そのエリアには作らないとかできないものでしょうかね＞。＜。。
今回の地震で目立ったのがガスだっただけで、問題はエネルギーそのもの。 人間社会が快適のためや経済性、災害に備えて等いろんな理由で大きなエネルギーを扱い、それを貯めておくのは仕方ない。ただ貯めたエネルギーは大型地震などの天災に見舞われれば制御不能になる事がある。確率的には相当低くても。 これは各家庭の非常用ガス缶備蓄や大型バッテリー等にも同様のリスクがあると心得なければならない。 ひたすら破滅の確率を下げるよう努力するしかない。ゼロにはならないことを承知の上で。
取り敢えずさ、首都直下地震が今回の規模で起きた時に大丈夫なのか、をちゃんと検証してほしい。 真面目な話、大丈夫なのか？
避難所にクーラーがないと言ってたが小中学校は夏休み中で避難所にしたらダメなのかな
マスメディアのヘリが邪魔！取材目的だからと言って迷惑をかけていることに認識がない。
しっかり現場意識で考えている人と、当事者でありながら自分の体面でしか考えていない人との差がはっきり見える気がします。
地震リスクのデータ開示したら、それに上がった特定地域の不動産相場が下落する。地元の小さな不動産はなかなか辛いし、不動産事業で儲けてる大企業はデータ開示に対しては進めないように政治的に動くだろうな。
しっかり現場意識で考えている人と、当事者でありながら自分の体面でしか考えていない人との差がはっきり見える気がします。
